- 5MAY 2021vol33
NTT技術ジャーナル 2021年5月号
発行日 2021年5月1日
(Web) ISSN 2758-7266 / (冊子) ISSN 0915-2318- 冊子PDFダウンロード
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- トップインタビュー
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- 戦略や戦術は情熱の上にある データ活用で健康経営を促進し、医療分野の社会課題を解決する
- 日本の平均寿命と健康寿命の間には9から12歳の差があります。寿命と健康寿命の乖離は社会課題であると同時に個人のウェルビーイングにも影響するため、国民の健康意識を高め、予防や早期診断・治療を促進することが求められています。こうした社会課題の解決に健康・医療ビッグデータの活用で臨むNTTグループが2つの戦略的ヘルスケア会社を立ち上げました。是川幸士NTTライフサイエンス、新医療リアルワールドデータ研究機構代表取締役社長にトップの心構えと社会課題解決に臨む事業展開について伺いました。
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- 特集
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- NTT医療健康ビジョン──バイオデジタルツインの実現に向けて
- NTTは、2020年11月に医療健康ビジョンをリリースし、バイオデジタルツインの実現に向けた研究開発を推進している。本特集では、国内・海外に新たに設立した研究所の組織体制を紹介するとともに、将来のバイオデジタルツインの要素技術となる、生体情報の取得・分析・予測の最新技術について概説する。
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- 特集
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- ディスアグリゲーテッドコンピューティングが世界を変える
- NTTが提案するディスアグリゲーテッドコンピューティングについて、NTT先端集積デバイス研究所、NTTソフトウェアイノベーションセンタ、NTTネットワークサービスシステム研究所の取り組みを紹介する。
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- 挑戦する研究者たち
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- 研究には「塞翁が馬」の視点と姿勢で臨む。影響を与え合える関係性の構築も研究活動である
- 電子決済などの電子商取引や、ネット税務申告などの電子政府機能が普及しつつある現在、ネットワークやサービスの安全性についてはその重要性がますます高まっています。こうした中、現代暗号は安全性を保証する技術として活発に研究され発展しています。先導的研究を行い、革新的な技術を多数創出し実用化したことが評価され、2018年に情報通信および放送の進歩発展に著しい功績のあった方々に贈呈される前島密賞を受賞した阿部正幸NTTセキュアプラットフォーム研究所 上席特別研究員に、研究の進捗や研究者としてのあり方を伺いました。
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- グループ企業探訪
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- クラウドで新しい働き方を お客さまと一緒にデジタルイノベーションの実現をめざす
- ネクストモードは「クラウドで新しい働き方を」をキャッチフレーズとして、基本的に全社員がテレワークでパブリッククラウド関連のサービス、インテグレーションを提供している。今後さらなる普及が見込まれるクラウド市場において、時代の先端を行く業務スタイルによる事業の取り組みと、セルフブランディングによる社員個々人が活躍する企業カルチャーへの思いを里見宗律社長に伺った。
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- 特別企画
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- 第9回 バリアフリー道案内技術 MaPieceⓇ（まっぴーす）
- ノンフィクション作家の野地秩嘉（のじつねよし）氏より「ムーンショット・エフェクト──NTT研究所の技術レガシー」と題するNTT研究所の技術をテーマとした原稿をいただきました。連載第9回目は「バリアフリー道案内技術MaPieceⓇ（まっぴーす）」です。本連載に掲載された記事は、中学生向けに新書として出版予定です（NTT技術ジャーナル事務局）。
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- 明日のトップランナー
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- 運動学習には「眼と腕の位置関係を一定に保つ」ことが重要。運動に関する脳内の働きを解き明かす「感覚運動生成」の研究
- 「ボールを良く見る」など、スポーツの世界ではよくヒトの「眼」について言及されます。今回は、特に無意識下の運動について、眼と腕の関係性を解き明かす「感覚運動生成」の研究に従事し、スポーツやユーザーインタフェースなど実社会への新たな価値提案をめざす安部川直稔特別研究員にお話を伺いました。
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- from NTTファシリティーズ
- 補強部材の設置が容易で通路も設けられる耐震補強技術の開発
- 近年の大地震の頻発、南海トラフ地震・首都直下地震等の発生確率の高まりから、建築物の耐震補強の推進が急務となっています。NTTファシリティーズでは、建築物の長期継続使用や地震後の事業継続性確保といった市場ニーズにもこたえるとともに、耐震補強に伴う建築物の運用への影響を少しでも軽減することを考えました。ここでは、NTTファシリティーズが開発した「補強部材の設置が容易で通路も設けられる耐震補強技術（ユニット型制振補強システム）」について紹介します。
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- ソリューションサービスの今
- ニューノーマル時代におけるマイバトラー誕生秘話
- NTT東日本デジタルデザイン部では、新型コロナウイルス禍におけるニューノーマルな働き方をめざしたオフィスDX施策において、これまで注目されづらかった共通業務に着目し、個人個人の執事のように支援をしてくれる「マイバトラー」の開発を行っています。また、内製化開発推進のため、「DXラボ」というバーチャル組織を立ち上げ、そのアプリや機能をPoC（Proof of Concept）開発やオフショア開発を行うことで、「短期間で」「安価に」「ユーザ目線に立った」開発を進めています。
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