- 2FEBRUARY 2025vol.37
NTT技術ジャーナル 2025年2月号
発行日 2025年2月1日
(Web) ISSN 2758-7266 / (冊子) ISSN 0915-2318- 冊子PDFダウンロード
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- 特集
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- Unlimited Innovation for a Global Sustainable Society by IOWN
- 本記事は、2024年11月25～29日に開催された「NTT R&D FORUM 2024 - IOWN INTEGRAL」における、川添雄彦 NTT代表取締役副社長のKEYNOTE SPEECHを基に構成したもので、持続可能な社会を実現に向けたIOWN（Innovative Optical and Wireless Network）の世界規模の取り組みについて紹介します。
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- 特集
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- 次世代のAIについて
- 本記事は、2024年11月25～29日に開催された「NTT R&D FORUM 2024 - IOWN INTEGRAL」における、技術セミナーを基に構成したもので、現在のLLM（Large Language Models）の限界と今後の展望をテーマとしたパネルディスカッションの様子を紹介します。
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- 特集
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- 光電融合技術とスーパーコンピュータの未来
- 本記事は、2024年11月25〜29日に開催された「NTT R&D FORUM 2024 - IOWN INTEGRAL」における、技術セミナーを基に構成したもので、光電融合技術の最前線について議論された様子を紹介します。
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- 特集
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- カーボンニュートラル実現への道──再生可能エネルギー普及拡大に向けて
- NTTアノードエナジーは、温室効果ガス排出量削減による環境負荷の低減や電力の安定供給の実現など、環境・エネルギーに関する社会課題の解決に向けて取り組んでいる。本特集ではNTTアノードエナジーの各種取り組みを紹介する。
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- For the Future
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- 観光地経営の現在地と観光DX－前編－
- 2023年5月の新型コロナウイルス感染症の5類感染症への移行以降、日本国内の観光産業は全般的に上向きの兆しがみられ、コロナ禍前のペースを取り戻しているようにもみえます。昨今の円安基調も相まって、海外から日本を訪れるインバウンド観光客は、大幅な増加傾向にあります。引き続き、政府主導の地方創生を目的とした新たな経済対策なども期待されています。直近、2024年9月の訪日外客数は、287万2200人で、前年同月比では31.5％増、2019年同月比では26.4％増となり、8カ月連続で同月過去最高を記録しています。また円安の影響もあって訪日客の消費額も増えていて、日本経済新聞（2024年8月21日）によると、訪日客の2024年1〜6月の消費額は3兆9070億円、財務省の貿易統計で同期の主要な輸出品目と比べると、半導体等電子部品（2兆8395億円）を上回るほどです。本稿では、日本の観光に着目して、その歴史的な観点からの「現在地」を再確認するとともに、コロナ禍以降観光地が抱える課題やポイント、さらには観光DX（デジタルトランスフォーメーション）が求められる背景や事例について紹介します。前編では、日本人にとっての「観光地」の変遷について「観光資源」に着目しながら歴史的に振り返ります。コロナ禍がもたらしたインパクトを確認するとともに、観光地経営に求められる「情報の重要性」について俯瞰します。
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- 挑戦する研究者たち
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- 既存光ファイバと同外径の4コア光ファイバの早期実用化と、光給電技術の高度化に挑む
- 生成AI（人工知能）の進化に伴うデータセンタ間のデータ伝送量の増大や、XR（Extended Reality）の普及によるデータ伝送量の増大に対応するために、ネットワークの通信容量拡大の必要性が高まってきています。通信容量拡大には伝送システムの性能向上のほかに、伝送媒体である光ファイバそのものの能力向上も重要な要素となります。これまで、光ファイバ中の光の通り道であるコアを空間的に複数配置するマルチコア光ファイバ（MCF）が開発され、世界最高の12コアを配置したMCFも登場しています。また、光ファイバを透過する光の散乱を利用した損失等の計測といった、非通信応用技術も確立されてきました。このような環境において、4コアMCFの既存技術活用による早期実用化と、光ファイバによる給電という新たな非通信応用に挑む、NTTアクセスサービスシステム研究所 中島和秀上席特別研究員に、4コアMCFの早期実用化に向けた要素技術、光給電技術、光ファイバの国際標準化、そして研究における「接点」の重要さと、それを体現する意識を伺いました。
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- 挑戦する研究開発者たち
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- 時流を読み、現場を意識、本質を見極める力を持って研究開発に取り組む
- 日本国内のデータセンタの年間消費電力量は、2022年度に8000 GWhであったものが、デジタルトランスフォーメーション（DX）の進展、ITシステムの継続的な投資とその基盤となるクラウドサービスの利用拡大を背景に、2030年度には1万7000 GWh、さらに2050年度には4万1200 GWhになると予測されています。この消費電力のうち、3～4割は空調に要するものだといわれています。一方、「国連気候変動枠組条約締約国会議（COP）」において合意されたパリ協定を踏まえ、日本では、中期目標として、2030年度のCO<sub>2</sub>をはじめとする温室効果ガスの排出を2013年度の水準から26％削減することが目標として定められました。この実現に向けて、省エネルギー化やカーボンニュートラルに関する取り組みが各方面で行われています。技術が非常に成熟している空調分野において、新冷媒の採用と省エネルギー化を実現した空調機の開発により、国際課題への対応を前進させた、NTTファシリティーズ サービスイノベーション部 二渡直樹氏に、データセンタ用空調機「FMACS-Ⅵ（M）」の開発の概要と、現場を意識して、本質を見極める力を持って研究・開発に取り組む思いを伺いました。
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- 明日のトップランナー
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- 誰でも触覚体験デザインの際に利用できる「マップ」や「図鑑」をつくる
- 存在しない触り心地を感じる現象や、他人の指を自分の指だと感じる現象など、多くの触覚の錯覚現象が私たちの日常生活に潜んでいます。今回は、これらの錯覚現象を用いて人間の感覚体験を理解する研究を行い、NTTの錯覚体験ウェブサイトIllusion Forum（イリュージョンフォーラム）で多くの触覚の錯覚を公開されている、横坂拓巳特別研究員にお話を伺いました。
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- from NTTコムウェア
- ICT機器の排出熱に基づくCO2排出量算出AIモデルと今後の応用可能性
- 昨今の生成AI（人工知能）等の技術革新により、今後データセンタの需要はますます拡大し、それに伴ってデータセンタの消費電力量も大幅に増加すると考えられています。これまで、データセンタの消費電力量はフロアやラック単位での把握は可能でしたが、ICT機器ごと、あるいは利用者単位での把握は困難となっていました。NTTコムウェアではこの課題に着目し、ICT機器に手を加えることなく、非接触の温度センサを用いてICT機器ごとの消費電力量を把握する技術を開発しました。
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