2018 vol.30 No.10 | NTT技術ジャーナル

10OCTOBER 2018vol.30

NTT技術ジャーナル　2018年10月号
発行日　2018年10月1日
(Web) ISSN 2758-7266 / (冊子) ISSN 0915-2318

冊子PDFダウンロード

トップインタビュー

つなぐ(connect)、信頼(trust)、誠実(integrity)で、共通価値基盤を盤石にする

今年「ブランドファイナンス Global 500」において20位にランクインしたNTT。世界的企業ブランドを築き上げ、不動の地位を獲得しました。「国内外の市場で確たる成長を遂げるにはさらなる変革が必要だ」と語る澤田純NTT代表取締役社長に所信と経営指針について伺いました。

詳しく見る
特集

超高臨場感通信技術Kirari!

本特集ではNTT R&Dが掲げる「新たな感動を生む高臨場UXサービスの創出」のめざす方向性とサービスイメージ、そのサービスを実現するために、NTT研究所で取り組んでいる超高臨場感通信技術Kirari!について紹介する。

詳しく見る

from NTT西日本

IoT事業拡大のためのLoRaWANの事業化

今後の市場拡大が見込まれるIoT(Internet of Things)分野において、今までネットワークに接続していないモノをつなげるため、乾電池等で長期間駆動可能となるよう低消費電力な通信へのニーズが高まっています。NTT西日本グループではセンサデバイス向けの新たな通信方式であるLPWA(Low Power Wide Area)分野において、LoRaWANと呼ばれる規格に着目し、NTTネオメイトの事業として提供を行っています。ここでは2016年度より実施してきたNTT西日本グループのLoRaWANに関する取り組みについて紹介します。

詳しく見る
グローバルスタンダード最前線

TTC技術調査アドバイザリーグループにおけるフォーラム調査活動

TTC(The Telecommunication Technology Committee)技術調査アドバイザリーグループ(AG)では、毎年、情報通信分野の国内外のフォーラム標準化活動動向を調査・分析し、TTCの標準化活動の方向性策定への支援を行っています。調査分析結果はTTCのホームページで入手でき、各企業にとって最新標準化の潮流の把握やフォーラムへ加入する際に有益な情報になっています。ここでは、特に新たに調査したフォーラムと最新の技術トピックに関するフォーラムの活動情報を報告します。

詳しく見る
テクニカルソリューション

アクセス系設備の生物被害対策──忌避テープの展開

通信サービスを支えているアクセス系設備は、全国各地に広く張り巡らされており、そのほとんどが屋外環境下に置かれています。そのため、自然の中で暮らす生物によって引き起こされる故障が毎年発生しています。今回は、NTT東日本技術協力センタに全国各地から問合せが多数寄せられているアリ等の昆虫による被害の特徴と対策を紹介します。

詳しく見る
Focus on the News

300 GHz帯で毎秒100ギガビットの無線伝送が可能な超高速ICを開発──未踏のテラヘルツ波周波数の活用を拓く技術として期待

NTTと国立大学法人東京工業大学は、共同で、テラヘルツ波の周波数帯で動作する無線フロントエンド向け超高速ICを開発し、300 GHz帯における世界最高データレートである毎秒100ギガビットの無線伝送に成功しました。
未利用のテラヘルツ波は、周波数帯域を広く確保できることから高速無線への適用が期待されています。今回、独自の高アイソレーション設計技術を適用したミキサ回路を、インジウム燐高電子移動度トランジスタ(InP-HEMT)で実現し、従来の300GHz帯無線フロントエンドで課題となっていた伝送帯域幅の拡大と信号対雑音比(SNR)の向上とを両立させる技術を創出しました。また、これを用いた300GHz帯無線フロントエンドモジュールを実現し、毎秒100ギガビットの無線伝送に成功しました。
今回、1波(1キャリア)で毎秒100ギガビットのメートル級無線伝送を実現しましたので、将来的に、300GHz帯の広い周波数帯域を活かして複数キャリアに拡張したり、MIMO(Multiple-Input and Multiple-Output)やOAM(Orbital Angular Momentum)等の空間多重技術を併用することにより、毎秒400ギガビットの大容量の無線伝送を可能とする超高速IC技術として期待されます。これは、現在のLTEやWi-Fiのおよそ400倍、次世代の移動体通信技術である5Gの40倍に相当する伝送容量です。また、未利用のテラヘルツ波周波数帯の通信分野および非通信分野への活用を切り拓く技術として期待されます。

詳しく見る

バックナンバー