バックナンバー

これまでに発刊した号の目次や特集記事をご閲覧いただけるほか、
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  • 第4 回  スマホ通信でも活躍する 光ファイバ
    ノンフィクション作家の野地秩嘉(のじつねよし)氏より「ムーンショット・エフェクト──NTT研究所の技術レガシー」と題するNTT研究所の技術をテーマとした原稿をいただきました。連載第4回目は「スマホ通信でも活躍する光ファイバ」です。本連載に掲載された記事は、中学生向けに新書として出版予定です(NTT技術ジャーナル事務局)。
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  • 通信ビルエッジを活用したGPU・データレイクの技術開発
    NTT東日本デジタル革新本部デジタルデザイン部では、ネットワーク事業推進本部高度化推進部と連携し、当社が保有する通信ビルの特徴を活かしたサービスの実現に向けて、映像AI(人工知能)解析技術、データレイク技術の確立に取り組んでいます。映像AI解析では、AI推論のコアとなるGPU (Graphics Processing Unit)を複数のユーザでシェアし、低コストに利用可能とする技術、およびAIアプリケーションの開発、試験から商用サービスへの適用を確実かつスピーディに実現するコンテナベースの運用手法を確立するとともに、多種多様なAIサービスをプラットフォーム上で提供するためのサービサー向けAPI(Application Programming Interface)の開発に取り組んでいます。また、データレイクでは、カメラ映像や医療系情報等の地域に蓄積されたさまざまなデータをセキュアに蓄積し、利用者が目的に応じて必要な情報を取り出し、AI等を用いて解析することができる技術の確立をめざしています。
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  • 「5G Evolution & 6G Summit」開催報告
    NTT ドコモでは、第5世代移動通信システム(5G)のさらなる高度化と第6世代移動通信システム(6G)を多くの方々に知っていただくイベントとして、「5G Evolution & 6G Summit」を特設Webサイトで2020年7月29日(水)〜30日(木)(第1弾)、および8月27日(木)〜28日(金)(第2弾)に開催しました。ここではその模様を報告します。
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  • IEEE 802.11作業班における次世代無線LAN標準化の最新動向
    無線LANのマーケットは、PCやスマートフォンのみならず、家電や自動車、IoT機器などさまざまな分野に広がっていますが、このような中で、無線LANの標準化を行うIEEE 802.11作業班では新たな規格の策定を続けています。ここでは、IEEE 802.11作業班における、無線LAN標準化の最新動向を紹介するとともに、今後数年間の主流となるIEEE 802.11ax規格とその次の世代の無線LANであるIEEE 802.11beのポイントを紹介します。また、IEEE 802.11無線LAN機器の相互接続認証試験やマーケティング活動を行っているWi-Fiアライアンスの状況についても解説します。
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  • エッジコンピューティング環境を想定した非同期分散型深層学習の実現
    NTTは、エッジコンピューティング上の機械学習を想定した非同期分散型深層学習技術(Edge-consensus Learning)を実現しました。
    現在の機械学習、特に深層学習では、1カ所(クラウド)にデータを集約し、画像・音声認識等のモデルを学習することが一般的です。しかし、あらゆるモノがネットワークに接続するIoT時代において、膨大なデータをクラウドに集約することは困難です。またプライバシ保護の観点で、データをローカルにあるサーバ・機器にとどめたいという需要も増加しています。関連して、EUの一般データ保護規則(GDPR)のようなプライバシ保護のための法的規則も強化されつつあります。こうした時代において、データを蓄積・分析・処理するサーバを分散化し、上位システム(クラウド)や通信網の処理負荷を低減させ、応答速度やプライバシ保護の観点でユーザの利便性を高めるエッジコンピューティングへの期待が高まっています。
    本研究の目的は、エッジコンピューティングのように分散配置されたサーバ群に分散してデータが蓄積されていく環境でも、あたかも1カ所にデータを集約して学習したかのようなグローバルモデルを得るための学習アルゴリズムを開発することです。今回開発した技術は、①統計的に非均一なデータがサーバ群に蓄積されていて、 かつ②サーバ群がモデルに関連する変数を非同期に通信・交換していても、全部のデータを1カ所に集めて学習したのと同等のモデルを得られることを確認したという点で、学術性・実用性が共に高い学習アルゴリズムだといえます。
    本成果は、2020年8月23日から開催されたアメリカ計算機学会(ACM)主催の国際会議KDD 2020(Knowledge Discovery and Data Mining、採択率16。9%)にて発表されました。また本成果についての多角的な検証を目的に、関連したコードをGithubにて公開しました(https://github.com/nttcslab/edge-consensus-learning)。
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  • 世界で初めてエキゾチックな準粒子の量子的電気伝導を観測
    NTTは、SrRuO<sub>3</sub>、〔Sr(ストロンチウム)、Ru(ルテニウム)、O(酸素)からなる化合物〕の極めて高品質な単結晶薄膜を作製し、東京大学(東大)の研究グループと共同で、その低温、磁場下での電気伝導を測定することにより、「磁性ワイル半金属状態」と呼ばれるエキゾチックな状態に特有の量子的な電気伝導特性を世界で初めて観測しました。実験に加えて、東京工業大学(東工大)の研究グループと共同の理論計算によっても、当該物質中に「磁性ワイル半金属状態」が実現することを実証しました。酸化物中に「磁性ワイル半金属状態」が存在することを理論・実験の両面で示した初めての研究成果です。
    SrRuO<sub>3</sub>は、マイナス120 ℃程度以下まで冷やすと強磁性を示す金属です。一定サイズ(数mm角)以上のバルク単結晶の作製は困難なことが知られていますが、素子作製などに必要とされる比較的面積の大きい単結晶薄膜は、酸化物エレクトロニクスの分野で広く用いられています。今回作製したSrRuO<sub>3</sub>薄膜は、NTTが独自に培った高品質な酸化物薄膜作製技術と、機械学習を援用した作製条件の最適化(プロセスインフォマティクス)との組み合わせによって得られたもので、金属薄膜の品質の指標となる残留抵抗比の記録を20年ぶりに塗り替える高品質なものです。
    本研究により、物質中に「磁性ワイル半金属状態」が実在することがより強固に示されるとともに、そのようなエキゾチックな状態が示す特異で量子的な電気伝導特性やその発現機構に関する基礎科学的な知見が得られました。物質中に「磁性ワイル半金属状態」が存在し得ることの最初の実験的検証からわずか3年が経過したばかりの現在、研究は黎明期にあり、成果の応用に関しては、素子の動作原理等に新たな可能性が加えられたという段階ですが、素子用の酸化物材料の研究に新機軸をもたらすとともに、将来的に新原理で動作する量子素子(デバイス)の設計等に資するものと期待されます。
    本成果は、英国科学雑誌「Nature Communications」10月9日号に掲載されました。
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  • NTT Comと三井不動産が、公園整備運営事業において「安心・安全な街づくり」の実現に向けた検証を開始
    NTTコミュニケーションズ(NTT Com)と三井不動産は、都市における課題の解決や経済的な発展をICTによって可能とする「安心・安全な街づくり」の実現に向けた検証を、2020年9月18日より開始しました。
    本検証は、現在、Park-PFI制度を活用した事業としては全国で最大規模の再整備が行われている、愛知県名古屋市の久屋大通公園の北エリア・テレビ塔エリア(全長約900m、面積約5万4500㎡。Hisaya-odori Park)における公園整備運営事業の一環として実施します。
    公園内地下広場(旧もちの木広場)の防犯カメラ映像をNTT ComのAIを用いて解析し、防犯や事故防止に活用するほか、匿名化・統計化されたスマートフォンの位置情報データを用いて来園者の行動を解析し、施設運営やマーケティングに活用する実験を行います。
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  • 5年、10年後の「世界観」を想定し社内外との共創により新規事業を創出──JCBとNTT Com、多機能モバイルウォレット「JCB Mobile Wallet(仮称)」の実証実験を開始
    NTTコミュニケーションズ(NTT Com)イノベーションセンター プロデュース部門では「5年、10年先の未来を見据えた世界観を想定し、社内外と共創しながら新たな価値を創造することで社会に貢献し、“お客さまから信頼されるNTT Com”でありたい」という思いから、さまざまな業種業態のお客さまとの共創によるxTechビジネスを推進しています。同部門では以前より社内システムで使用してきた「API Gateway」の構築・運用ノウハウを活用し、2014年よりお客さま向けに同サービスの提供を行っております。さらに、「API Gateway as a Service(API-GWaaS)」を軸とした 「API Mash­up」によるパートナー機能も含めた、市場変化が激しいお客さまビジネスに対するさまざまな「新たな価値創造」 をスピーディかつ容易に創り上げる技術力とノウハウを持っています。またNTT Comは、通信キャリアとして、長年データの利活用を目指したさまざまな「データ」の「流通」「交換」を生業としています。データの1つとしての「通貨」に着目し、そのデータの「価値交換」により「新しい常識」を創出するこの「FinTech」は、NTT Comの本業を徹底的に活かした「デジタル事業」です。「FinTech = 〇〇Payの電子マネー」が取り上げられることが多い中、NTT Comは「Center B (LOB) ビジネス」のDXに貢献し、より多くのお客さまにご活用いただける「FinTech」サービスを提供しています。今回のジェーシービー(JCB)様との世界初の外貨為替レート保証付き 多機能モバイルウォレット「JCB Mobile Wallet(仮称)」の共同開発は、その一例です。

    JCBとNTT Comは、世界初の外貨為替レート保証付きモバイルウォレット「JCB Mobile Wallet(仮称)」の実証実験を10月から開始しました。
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