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- 2025.04.21
グローバルスタンダード最前線 -
- 3GPPでの高臨場音声音響符号化IVASの標準化
- 3GPP（3rd Generation Partnership Project） SA4（Service and System Aspects 4）は2014年に制定したEVS（Enhanced Voice Services）音声音響符号化の拡張として、11社の公開共同開発によりIVAS（Immersive Voice and Audio Services）の標準化を進めて基本部分を2024年夏に完成させました。IVASはマルチチャネル信号用の多様な符号化処理を備え、高臨場通信や多地点会議など電話機能を拡張するサービスへの展開が期待されています。この中でNTTやOrangeは世界中に普及しているEVSとの相互接続品質を改善する能動ダウンミックス技術を提案しています。ここでは標準化の状況と展開について紹介します。
- 2025.04.21
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- 2025.03.25
グローバルスタンダード最前線 -
- ITU-T WTSA-24 (世界電気通信標準化総会) 参加報告
- 世界電気通信標準化総会2024（WTSA-24：World Telecommunication Standardization Assembly-24)は2024年10月15～24日の期間にインド・ニューデリーで開催されました。WTSAは、元NTT CSSO（Chief Standardization Strategy Officer）の尾上誠蔵氏が局長を務める国際電気通信連合電気通信標準化局(ITU-T:International Telecommunication Union-Telecommunication Standardization Sector)におけるもっとも重要な総会で、4年に1度開催されます。本稿ではWTSA-24の概要と主な審議内容を紹介します。
- 2025.03.25
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- 2025.03.25
R&Dホットコーナー -
- 電柱や管路に依存しない簡易敷設光ケーブル技術
- NTT ネットワークイノベーションセンタは5G（第5世代移動通信システム）、6G（第6世代移動通信システム）需要や社会のIoT（Internet of Things）化進展に向けて光ファイバ網のさらなるカバレッジ拡大に取り組んでおり、電柱や管路に依存しない簡易敷設光ケーブル技術を開発しました。この技術では、これまで光ケーブル敷設をする際に必要とされていた電柱や管路等の基盤設備を必要とせず、道路掘削等の大規模工事をすることなく光ケーブルを敷設することが可能となりました。ここではアスファルト舗装面に形成した溝へ光ケーブルを敷設することで路面配線を実現した簡易敷設光ケーブル技術の概要と特徴について紹介します。
- 2025.03.25
- 5MAY 2025vol.37
- 最新号
- NTT技術ジャーナル 2025年5月号
発行日 2025年5月1日
(Web) ISSN 2758-7266 / (冊子) ISSN 0915-2318 - 冊子PDFダウンロード
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- 特集
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- IOWN開発現場の最前線──IOWNを支えるハードウェアおよびソフトウェアの開発と社会実装活動
- IOWN（Innovative Optical and Wireless Network）構想はAPN（オールフォトニクス･ネットワーク）商用化や大阪･関西万博出展など着実な進展をみせている。
2025年7 月で発足から4 周年となるNTT IOWN総合イノベーションセンタ（IIC）は、IOWN構想のさらなる実現に向けて、 ハードウェアとソフトウェアの垣根を超えた広範な技術領域を対象に、技術開発だけでなく標準化や社会実装までを含めたさまざまな活動を行っている。
本特集では、IOWN開発の最前線であるIICに属する各センタの取り組みを紹介する。
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- For the Future
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- 量子コンピュータで社会やビジネスはどう変わるか－前編－
- 量子コンピュータ関連技術がここ数年で大きく進化し、実用化に向けた議論が行われています。その一方で、量子コンピュータをはじめとする量子技術の本格的な導入はまだ先だという議論もあるのが現実です。本稿においては、量子コンピュータをはじめとする量子技術、量子コンピュータの特徴と可能性、またその技術的、ビジネス的課題について概説します。また、量子コンピュータ等が社会に大きなインパクトを与える可能性が明らかになるにつれ、国家レベルでの開発戦略が進んでいることについて米国、欧州、中国、日本を例にその内容について紹介します。
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- 挑戦する研究者たち
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- 原子1層からなる原子層物質におけるキャリアダイナミクスの学理構築と機能開拓に挑む
- IOWN（Innovative Optical and Wireless Network）構想の実現におけるコアデバイスとして、半導体チップ内における光電融合や光による信号増幅・制御を行う光トランジスタがあります。光トランジスタに限らず、現在の情報通信で利用されている能動的デバイスのほとんどは半導体がベースになっています。一方、原子1層からなる原子層物質は、2004年のグラフェン作製以来、新たな物質も登場し、次々と新たな現象・特性が発見・解析され、その特性を応用した新たなデバイス開発に向けて、研究が進められています。原子層物質におけるキャリアダイナミクスの学理構築と機能開拓に挑む、NTT物性科学基礎研究所 熊田倫雄上席特別研究員に、原子層物質の組合せとパフォーマンスの関係を理解することにより、超高速デバイスの実現をめざす研究の成果、そして研究プロセスの楽しさを伺いました。
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- 挑戦する研究開発者たち
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- 好奇心を持って前向きに取り組み、チャレンジしてめざす空間データ基盤と高度技術者育成X-Lab
- 最近3D表示のカーナビ、電柱や道路等のインフラ設備の点検、不動産物件の内見、XR（eXtended Reality）、屋内のナビゲーション等、空間データを活用したサービスが数多く登場しており、AI（人工知能）の高精度化により、空間データの利用価値はさらに向上することで、こういったサービスもさらに多様化・高度化していくことが予想されます。多くの可能性を秘めた空間データの活用を促進するための基盤が、NTTドコモが開発中の空間データ基盤です。NTTドコモ サービスイノベーション部 山田渉氏に空間データ基盤による空間活用の可能性と高度技術者育成、好奇心を持って前向きに取り組み、チャレンジする思いを伺いました。
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- 明日のトップランナー
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- シリコントランジスタを用いて単一電子の制御と検出を可能にし、高性能デバイスの開発と消費エネルギー削減をめざす
- テレビやPC、スマートフォンなど多くの身近な家電には半導体が使用されています。半導体デバイスの中で、電気信号増幅やスイッチングなどの重要な役割を持つのが「トランジスタ」です。また、近年注目されているAI（人工知能）は高速処理を必要としており、それにより半導体性能の飛躍的な向上に貢献しています。しかし、AIなど新しい技術やサービスの発展には膨大な電力が必要となることから、今後のサステナブルな発展には消費電力を抑制する新たな対策が必要です。今回は単一の電子を室温で制御できる世界唯一のトランジスタを実現し、半導体の消費電力を削減する革新的な技術の開拓をめざしている西口克彦特別研究員にお話を伺いました。
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- グループ企業探訪
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- 経営者と同じ目線に立ち、課題の発見、解決策を提案。「戦略総務」でお客さまの変革をサポート
- コロナ禍を経て、オフィスへの回帰が進み、リモートワークとオフィスワークを組み合わせた、ハイブリッドワークが普及してきました。こうした環境において、NSFエンゲージメントは、オフィスは単なる業務スペースではなく、リアルなコミュニケーションを通じたイノベーション創出の場としての最適化をめざして「戦略総務」を提唱しています。「総務を進化」させていくことで、社員エンゲージメント向上をはじめとしたお客さまのパートナーとして付加価値向上に貢献しています。NSFエンゲージメント梅澤恭太社長に、「戦略総務」の役割と、従来の「管理総務」から「戦略総務」への進化をめざす考えについて伺いました。
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- グループ企業探訪
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- 「もっとお客さま側へ / お客さまを創造する」 お客さまに寄り添い、お客さまの課題解決・ビジネス変革のために貢献
- NTTビズリンクは、設立以来20年以上にわたり、法人のお客さまに、ビデオ通信やシステムインテグレーションを中心としたコミュニケーション&コラボレーション、およびデータセンタの運用・工事を担うデータセンタソリューションを、トータルソリューションとしてワンストップで提供しています。「Empathy & Smart （共感 ＆ スマート）」をビジョンとして掲げ、「Challenge & Innovate」を合言葉に、法人のお客さまのICTパートナーとして歩み続ける浦宗陽社長に、多様な事業分野をバックグラウンドとしたトータルソリューションと、「もっとお客さま側へ / お客さまを創造する」に込めた思いを伺いました。
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- from NTTファシリティーズ
- 目視での建物点検を画像異常検知AIで代替するための共同検証
- NTTファシリティーズとLiLz株式会社（リルズ）は、施設所有者・管理者が直面する施設管理技術者の担い手不足や労務費高騰などの課題に対応するため、リルズの提供する画像異常検知AI（人工知能）「LiLz Guard（リルズガード）」を活用した検証プロジェクトを共同で開始しました。このプロジェクトは、2024年12月から東京・大阪エリアの管理建物13件を対象に、従来の目視点検業務の一部をAIによる代替をめざす国内初の試みです。本検証を通じて、2025年度からの本格運用を視野に入れた取り組みを展開し、建物点検のDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進します。
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